経営コラムColumn

オンライン研修で人と組織を成長させる~動画見放題のオンライン研修の勧め~

コロナ禍でも、オンラインで教育する

新型コロナの感染防止で、集合型の会合や教育研修が減少し、オンラインを活用して研修や学習をする企業が増えています。一般的に、オンライン学習システムは、個人向けから企業向け、資格取得の受験準備や仕事の仕方の教育など多岐に渡ります。
しかし、自己啓発などは有効ですが、即効性や実効性に疑問の残る内容が多く、特にディーラーは業界特有の仕事が多いため、現場で活用しやすい最適なコンテンツが必要です。

動画140本・見放題・定額制のオンライン研修サービス

そこで弊社では、より即効性や実効性の高い新車ディーラー(カーディーラー)専用のオンライン研修システムをリリースしました。
ここには、「豊富な経営情報」、「心・技を磨く実践ノウハウ」、「動機づけ」など、動画140本を準備し、受講者は、パソコンやスマホを通じて、時間と場所を問わず見放題が可能です。
このように各階層、各部門で繰り返し学習できるオンライン動画を提供することで、人と組織を成長させ、企業の発展に貢献できると考えました。
それでは、弊社が開発したコンテンツや用途についてご紹介します。

【ABCプレミア会員 画面イメージ】

経営陣に必要なのは、「豊富な情報量」

経営陣には、戦略発想を高める経営に関する「情報量」が必要ですので、「今後の環境予測」、「人材育成戦略」、「組織活性化」などのセミナー動画を準備しました。
経営者の自己学習に加え、役員、幹部陣の教育機会を作ってはいかがでしょうか。事前に動画を視聴の上、レポートを共有し討議すれば、効果が高まるのでお勧めです。

教育部門の担当者は、人材育成課題を総点検すべき

本部や教育担当者にとって、この環境でも人材の成長に停滞は許されません。今こそ、課題あるスタッフや若年次、新人・内定者に対し、積極的に教育できた企業が勝ち残ります。
弊社のオンライン研修には、「営業力」、「接客の心構え」、「仕事の基礎」、「仕事の取組み姿勢」、「成長への動機づけ」など、様々な課題克服の動画があります。
動画視聴の上、レポート提出やロープレ訓練を宿題にし、その結果に対し教育担当者がフィードバックすることで教育効果を高めます。
また、多店舗企業では、配属後に若手社員の心的状態を把握しますが、この環境で面談を控えているかもしれません。このオンライン研修を活用し、事前に「仕事の意義や姿勢」の動画を視聴の上、オンライン面談で感想を確認することで、悩みを聞きながら動機づけすることができます。

店長・工場長・リーダーは、朝礼改革のチャンス

いつの時代も、社員の動機づけは重要です。
それにも関わらず、暗い雰囲気の「朝礼」をみかけます。個人目標と実績を次々に早口で一気に話すことや、参加者は他の社員の話を全く聞いていないこと、さらには上司が低迷する社員を皆の前で叱責するので、朝礼終了後も沈んだ気持ちのまま業務に入ります。これでは業績や雰囲気が益々悪化します。
そこで、明るく元気な「朝礼」への改革をお勧めします。
例えば、スタッフ持ち回りの「1分スピーチ」が有効です。スピーチテーマは、「接客の心構え」、「仕事の取組み姿勢」、「自身の成長」、「その日に絶対達成する目標」などお勧めです。
例えば、スピーチ当番スタッフに動画視聴を宿題にすれば、自身を振り返り、朝礼で改善への決意を発表できます。また、人前で感想や気づきを話せば、会話の発揮能力を高めます。さらに、参加者への内容共有は、全員が話題を豊富にできるので、お客様との話題づくりに活用し、盛り上がることができます。
このように前向きな発言や情報があふれる朝礼を実施できれば、1日の良いスタートダッシュが切れ、成果が創出でき生産性が高まります。まさに善の循環が生まれます。

オンライン研修による人と組織の成長が、今後の発展を決める

どの時代も、経営者はじめ、全社員が成長すれば、会社は発展します。
集合研修と並行し、見放題のオンライン研修があると、個人の意欲次第で学習できるので、さらに会社が発展します。
そのために、弊社がリリースしたオンライン研修システム(=ABCプレミア会員制度)を是非とも活用いただきたいと思います。

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    本コラムが掲載されている
    月刊Car Business
    2020年第7号
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代表取締役社長 寒川 誉浩 Takahiro Samukawa

1992年に大手経営コンサルタント会社入社後、95年から新車ディーラー(カーディーラー)100拠点を支援。2002年に残価クレジットFC本部支援、2006年には、委託販売のカーリンクチェーンの本部構築、数多くの研修やノウハウ開発、理念経営、CS向上支援を実践。

営業スタッフの商談力強化、店長のマネジメント力強化から、経営理念の浸透支援、経営戦略策定支援まで自動車販売業に対して幅広い支援実績を持っている。

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