株式会社アビリティブルームコンサルティング

①最初は、自分の得意技（営業力、技術力など)でリーダーシップをとる。
②次は、経営管理知識や見識でリーダーシップをとる。
③最後は、生き様、経営理念、達成意欲の高さでリーダーシップをとる。
上記①②（得意技、見識）の重要性は分かっていても、③（生き様）の重要性が分かっていない人が多いと感じます。

業績貢献度は高くても、「強欲や身勝手」、「話が業績のことばかりで大義が感じられない」、「話は立派だが行動が伴っていない」など周囲の評価が低い残念な経営者もいます。
経営者を育成するには、「経営理念に対する純粋な忠誠心」 、「社員に対する強烈な使命感」が不可欠です。経営者は、熱烈な使命感に燃え、社員に経営理念を説き、生き方の指針を与える教祖的存在でなければなりません。松下幸之助氏など優秀な企業経営者の多くの例が、そのことを実証しています。リーダーシップは、自身の生き様（信条、志、価値観）に立脚したものでなければ、本物にはなりません。

社員は夢や志を叶えるためのかけがえのない仲間です。「共に生き、共に苦労し、ついてきてくれる社員に生き方の指針を与え幸せにしてやりたい。それが自分の使命である」との覚悟がなければ、社員はついてきません。

企業経営では、役員間の意見の食い違いが当然発生する。真剣な激論にもなります。意見対立した役員達が最終決定に従って一丸となって協力し合うには、共通の心のよりどころになる経営理念が必要です。「彼も私も同志として一所懸命議論をしたに過ぎない。方針が決定した以上、共に協力し合おう。」という姿勢が純粋に起こる状態になければなりません。利害得失によって対立関係に陥る単なる利益共同体であってはならない。だから、役員はまず経営理念に対する純粋な忠誠心を持っていなければなりません。
社長への忠誠心だけでは、役員はいつまでも依存し成長しません。だから、社長は、役員や社員がその実現に向けて心を奮い立たせ、忠誠を誓い得るだけの経営理念を用意しなければなりません。もし、「経営理念が無い」、「経営理念はあるが、経営者自身の信念が反映されている本物ではない」といった場合は、経営理念の策定や見直しから始めてください。信念がこもった経営理念や行動指針は、後継者や役員が育つために不可欠な条件です。

社員に対する強烈な使命感を養い、経営理念を感得してもらうための特別な役員教育も実施すべきです。役員の教育投資以上に効果の大きい投資は他にありません。次号では、具体的な役員教育の方法をご紹介します。